FAQ

よくある質問

FAQ

建築・設計・コストなどについて、よくいただく質問をまとめております。
不明な点は遠慮なくお問い合わせください。

Q新築ではなくリフォームをお願いすることもできますか?

はい、もちろんです。
ご要望などがありましたらお気軽にお伝えください。建て替えとリフォームのどちらを選ぶべきかお悩みの場合もご相談にのります。

Q新築ではなくリノベーションをお願いすることもできますか?

はい、もちろんです。
ご要望などがありましたらお気軽にお伝えください。

Q建築事務所はハウスメーカーとどう違うのでしょうか?

建築家は、お客様のご要望や家を建てる土地の状況、予算などを考慮して、設計を一からオーダーメイドでつくります。
それに対してハウスメーカーは、もともとある既存のプランからお客様に合わせてアレンジしたものをご提供しています。

Q家を建てたいが何からはじめればよいですか?

先ずは、自分にとって、あるいは、家族にとって理想の暮らしとはどんなものかを想像してみてください。家によって、人生は大きく変わるはずです。皆さんの理想の住まいをつくるためのご協力をしたいと考えております。事務所に気軽にご相談に来てください。先ずはご相談から始めましょう。

Qご相談に伺う際に準備しておく資料はありますか?

すでに土地や建物 (リフォームの場合) が決まっており、資料がある場合はお持ちください。具体的にアドバイスが可能です。

Q設計事務所に依頼するメリットは?

家を建てる場合の選択肢として、設計事務所、ハウスメーカー、工務店等いくつかの選択肢があります。
設計事務所へ依頼するメリットは、理想の住まいをつくるために、その土地でしかできない唯一の家ができることです。また、複雑な形状の土地やこだわりの空間や性能の設計、にも柔軟に対応が可能であることです。その他、建設会社に対し、第三者の専門家としての立場で、見積書の査定や工事監理を行えます。

Q遠方でも設計依頼は可能ですか?

可能です。但し、交通費については、設計・監理料とは別に実費を申し受けます。

Qホテルや旅館等の施設の相談も可能ですか?

可能です。新築の事業計画、既存施設のリニューアル等、ハード面においての専門的な知識からのアドバイス、ご提案が可能です。メンテナンス会社等の目線とは違う、施設の付加価値を向上させる提案が可能です。

Q新築住宅の設計しか行っていないのでしょうか?

住宅のリフォームをはじめ、店舗、工場や公民館などの公共施設の設計、宿泊施設の改修、福祉施設のエネルギー改修、耐震診断・設計など幅広く様々な業務を日々行っております。

とくに、リフォームや改修工事などの場合は、新築のようにモデル化して大量販売ができないため、一棟一棟に合わせた個別対応の必要があります。これには大手ハウスメーカーは不向きであると考えます。設計だけでなく分離発注方式の施工マネージメントのスキルは、現場でより柔軟な対応を必要とするリフォームや改修工事でより効果的であると考えます。

Q正式に依頼する前に、依頼するかどうかを検討するための図面を考えて頂けますか?

初回ご相談時に、簡単にお話をおうかがいした上で、設計依頼を検討いただくためのプレゼンテーションを作成いたします。
簡単な図面と模型・CG等。3~6週間程度お時間をいただきます。
その後、契約となった場合は、特に費用は発生しません。
契約に至らなかった場合には、プレゼンテーション作成費10万円を申し受けます。

Q設計事務所は費用が高いイメージがあるのですが…

設計業務の報酬については工事費用の8~10%を目安としております。
ハウスメーカーや工務店などでは、設計に関する費用については諸経費などの、広告や展示場・営業費などといったものと一緒に含まれている場合もあります。
私たちは、敷地や、条件、これからずっと過ごしていかれる家族ごとそれぞれの思いにふさわしいひとつのカタチを築き上げるためには、設計に時間や労力を惜しまず綿密に行う必要があると考えます。そのためには、専門知識や経験を活かし、敷地に何度も足を運び、模型やパースなど用いてよりわかりやすく説明し、お施主様が納得いくまで何度でもねばりづよく検討を重ねます。
ご予算についても、新築に関わる全体費用イメージしていただけるよう、参考までに一例を紹介させていだいております。お気軽にご相談ください。

Q設計料はどれくらいかかりますか

工事費の10%〜15%を目安としてください。規模や、ご要望、構造計算の有無により変動いたします。詳細は面談時に資料をお渡しの上、ご説明いたします。

Q工事費、設計料の他にどのような費用がかかりますか?

プロジェクトの種類により異なりますので、初期打合せ時に詳細な説明をいたします。
参考としては、新築住宅の場合下記が一般的かと思います。
■ 各種契約に必要となる印紙代
■ 敷地測量、地盤調査等の調査費用
■ 地鎮祭、上棟式等の式祭典費用
■ 住宅ローン手続き費用
■ 表示登記、所有権保存登記等の登記費用
■ 確認申請、中間検査、完了検査等の申請手数料
■ 水道、ガス、電気、引込み工事費用
■ TV、電話、インターネット等の契約及び工事費用
■ 火災保険、地震保険、地盤保証等にかかる費用
■ 家具や家電、その他備品等にかかる費用
■ 仮住まい、引越し費

Q資金についての相談はできますか?

住宅金融公庫を使うかどうかなどの相談にはのります。公庫を使う時のメリット、デメリット、手続きの仕方などは相談しましょう。

Q設計料をお支払いするタイミングはいつですか?

当アトリエでは、設計の契約時・基本設計完了時・実施設計完了時・工事の契約時・上棟時・竣工時の計6回に分けてお支払いいただいています。

Q設計上のミスで不具合が起こった場合の補償はありますか?

万が一の場合を考慮して当事務所では保険に加入しています。
基本的に、設計どおりに施工できていれば問題が起こることはほとんどありませんが、万一不具合が起こった場合でも補償が受けられますので、ご安心ください。

Qご相談に費用はかかりますか?

初回相談は無料です。遠方の場合は、交通費のご相談をさせていただきます。

Q建築家さんとの家づくりはどの位の期間が必要ですか?

新築でおおよそ一年位です。
解体の有無や計画内容によって変わりますが、平均すると設計に半年、施工に4~5ヶ月ほどかかります。改築の場合は規模により異なります 。

Q工事期間はどれくらいですか?

建築する建物のプラン内容や敷地の大きさ、施工時期などによっても変わります。
一般住宅の場合、早くても6ヶ月くらいはかかるかと思います。

Q土地探しから協力してもらえますか?

住宅を建てるうえでの環境や近隣の状況についてアドバイスすることができます。たとえばお客様のなかでいくつか敷地の候補がある場合など。お気軽にご相談ください。

Q狭い土地でも対応してもらえますか?

はい、ご要望に応じてご提案いたします。

Qどのような建て主がやりやすいですか?

双方の価値観が尊重できることを前提として、お互いの意見を聞ける関係が望ましいと思います。建築家も自分の思想にこだわりをもっていることが多いので、その部分は尊重することもときには必要です。家づくりのパートナーとして対等の信頼できる関係をつくっていきたいと思っております。

Q施工者はどうやって決めるのですか?

設計図で要求されている品質を確保できる技術をもったところを候補者として選びます。一者で決めることもありますが、複数の候補者から入札で決めることもあります。提出された見積もりが適正であるかどうかだけではなく、設計図で決められた品質を守り、つくりあげる技術と見識をもっているかどうかを見抜くことも設計者の大事な役目です。施工者が決まったら、設計者と建て主との三者の強い信頼関係のもとに工事を進めることが必要です。

Q工事中はどうすればいいのですか?

できるだけ現場には通いましょう。現場でもう一度細かなことを設計者と確認しながら工事を見守りましょう。変更したいところが出た場合は設計監理者に相談します。施工者に直接指示をすると工事が混乱します。あくまで、仕事の流れに従ってください。

Q知り合いの工事業者にお願いしたり、自分で材料支給することはできますか?

分離発注方式の場合ではめずらしくありません。お気軽にご相談ください。

Q工事はどこがするのですか?

工務店(出来れば数社)に見積を依頼し、その見積内容が適正かどうかを比較検討した上で、施工業者を決定します。 建築主に知り合いの業者がいない場合には、良心的な工務店を紹介する事も出来ます。私たちは設計・監理を専業としており、工事の施工は請け負いません。 設計と施工が同じ会社の場合は、その利害が一致するため、予算や品質、手直しなどについての査定や管理、検査が適性になされない可能性があります。厳格な管理を行うためには設計者と施工者を分離させることが有効です。

Q建設会社はどのように決まりますか?

規模や場所に応じて、いくつかの建設会社をご紹介いたします。その上で数社から相見積りをとり、適正価格の業者を工事請負業者として決定いたします。

Q設計を依頼する前に企画を出していただくのは可能ですか?

お互いの考えが一致すれば、企画提案をさせていただきます。実際にお会いして打ち合わせをさせていただき、お互いの考えが一致すれば企画提案をさせていただきます。その際の費用は、契約して設計を進める場合のみ発生しますが、依頼されない場合はコピーを含めて図面・その他提出書類全てをご返却いただきます。

Q分離発注方式での場合、品質の保証や万が一の補償はどうなっていますか?

品質の保証については、お施主様と直接契約した、各専門業者が、それぞれの責任で保証します。建築士は、設計と監理について責任を負います。
工事全体を1社が請け負った場合も、建物の部分部分を数社が請け負った場合も、法的扱いは「請負」で同じ責任が課せられます。この請負責任とは「結果に対する責任」で、どんなに一生懸命工事したとしても、結果が悪ければ責任を取らなければならない決まりです。

分離発注方式の場合問題になるのは、法律でいくら請負責任を規定しても、その責任を取るべき専門業者に、損害を賠償できるだけの経済的能力が備わっているかということです。

そこで私たちは、イエヒトのオープンシステムに加入し、登録された建物全棟に国内最大手損保会社の保険をかけ、登録された専門業者のミスによる損害賠償能力を補っています。
また、新築住宅に義務付けられる「住宅かし保険」についても当然加入いたします。
検査については「公的検査」と「任意の検査」があります。

公的検査は、行政(建築確認検査機関)による検査と、指定保険法人による検査があり、前者は建築確認申請通りに工事が行われたか、後者は住宅かし保険の規定に合致しているかを、それぞれの機関に属する検査員が1~2回検査します。

任意の検査は、監理者の検査及び依頼主の検査で、オープンシステムでは、建築家が、木造2階建ての住宅で38工程167項目のチェックを行います。(16工程92項目がイエヒトに記録されます。)依頼主の検査は、建物が完成したときに見てもらう検査です。

住宅会社によっては、公的な検査で十分のように宣伝しているところもあります。しかし、どんなに優秀な検査員でも万能ではありません。2回程度の検査で判断できることはごく限られた範囲です。

それと比較して分離発注方式では、実際に設計した設計士が、自らのプライドをかけて検査します。